住宅の購入は人生のなかでも大金が動く買い物であることから、検討を重ねて購入しなければなりません。
リノベーションを行う際も同様であり、安心して生活を送るために内観や外観だけではなく、耐震性にも注意しておきましょう。
本記事では、リノベーションの際に考えておきたい住宅の耐震性について解説します。

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リノベーション前に確認すべき物件の「耐震性」とは?

日本は地震が多いため、適切な耐震対策が住宅の安全性を左右します。
耐震性とは、建物が地震の揺れに対してどれだけ耐えられるかを示す性能であり、そのレベルは建築基準法で規定されています。

旧耐震・新耐震の違い

日本の建築基準法は1981年に大幅な改定が行われ、耐震基準が強化されました。
これにより、それ以前に建てられた建物は「旧耐震」、以降は「新耐震」と分類されます。

旧耐震基準 新耐震基準
1981年以前 1981年以降
震度5程度の地震での倒壊を防ぐことを目的 震度6強から7程度の大地震でも倒壊しないことが求められる
大規模な地震には耐えにくい傾向 建物全体の強度が重視され、詳細な構造計算が義務付けられる

 

地震に強い家づくりのカギとは?

耐震性だけでなく、地震の揺れを抑える技術も住宅の安全性に大きく影響します。
これには、耐震・制震・免震といった異なるアプローチが存在することが要因です。

耐震・制震・免震の違い

耐震と混同されがちな言葉として、「制震」と「免震」が挙げられます。
耐震は建物自体の強度を高める設計であり、壁や柱の補強、接合部の強化が中心となります。
制震は建物内部の揺れを吸収・緩和する技術を指すもので、制震ダンパーや制震壁を使用します。
免震は基礎部分に免震ゴムやスライダーを設置して、建物と地盤を切り離し、揺れそのものを大幅に減らす技術です。
いずれも地震の被害を減らすものではありますが、技術や使用する材料などが異なります。

 

戸建てのリノベーション前に確認すべきポイント

こちらでは、戸建てのリノベーション前に確認すべきポイントをご紹介します。

工法と築年数をチェック

在来工法は柱と梁で建物を支える構造であり、接合部の強度が耐震性に大きく影響します。
地震時には柱や梁の接合部が重要な役割を果たすため、適切な補強が求められます。
ツーバイフォー工法は壁全体で力を分散させる構造を持ち、耐震性が高いとされています。
床、壁、天井が一体化した「箱型構造」により、地震の揺れを面で受け止めることができることが要因です。

増改築の履歴も耐震性に影響する?

増改築が行われた建物では、その接合部分が耐震性に大きな影響を与えることがあります。
特に増築部分と既存部分の接合が不十分な場合、地震時に応力が集中しやすく、構造全体の強度が低下するリスクを抱えています。
そのため、リノベーションの際には、増改築の有無やその施工方法を事前に確認し、必要に応じて補強を行うことが重要です。

 

マンションのリノベーション前に確認すべきポイント

以下にて、マンションのリノベーション前に確認すべきポイントをご紹介します。

耐震補強工事と管理体制を確認

マンションの耐震性を確保するには、管理組合の役割が非常に重要です。
管理組合は、耐震補強工事が適切に実施されているかを確認し、定期的な点検やメンテナンスを行う責任があります。

建物の状態と形状にも注目!

不規則な形状や高層階は、揺れに対する弱さが指摘されることがあり、特に注意が必要です。
また、ひび割れやコンクリートの劣化などが見られる場合は、耐震性能が低下している可能性があるため、修繕や補強が必要になるケースが多いです。

 

建物だけでなく「地盤」のチェックも忘れずに!

建物の耐震性は、構造だけでなく地盤の状況にも大きく依存します。
特に地震が多発する地域では、地盤の強度や安定性が住宅の安全性に直結するため、必ず確認しておきましょう。

地盤調査とハザードマップでリスクを軽減

地盤調査では、建築予定地や既存の建物が立つ場所の地盤の強度や水分量を確認します。
また、地震や液状化などの自然災害リスクが高いエリアを視覚的に把握するためのハザードマップもおすすめです。

 

おわりに

本記事では、リノベーションの際に考えておきたい住宅の耐震性について解説しました。
日本は地震が多いため、適切な耐震対策が住宅の安全性を左右します。
失敗しないためには、工法と築年数や増改築の履歴などの確認が重要です。
耐震についても注意することで、快適な生活を送れるようになるでしょう。

タグ : リノベーション 耐震性
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